最新大学受験・教育ニュース

2018/08/02
スマートフォンやノートPCの使用が教室で「許可されている」だけで生徒の成績が悪くなる
近年では学校の授業で調べ物をする時にスマートフォンやタブレット、ノートPCなどの電子機器を利用したり、スマートフォンで学習用アプリを使用して学習したりする人もいます。そんな中、「学校の授業でスマートフォンやノートPCの使用が『許可されている』だけで、生徒の成績が下がってしまう」という研究結果が発表されました。ニュージャージー州にあるラトガース大学の心理学者らは、同じ講師によって同じ方法で講義が行われた2つのクラスについて、片方で「電子機器の使用を許可」、もう片方で「電子機器の使用は禁止」というルールを設定しました。講義を受講した118人の生徒のうち、白人が39%、アジア人が31%、ラテン系が13%、アフリカ系が6%、混血が4%で、残りの7%は「その他」という人種構成だったとのこと。

電子機器の使用が許可されたクラスでは、生徒が講義中に自由にスマートフォンやノートPC、タブレットなどの電子機器を使用することが許されていたそうです。一方で、電子機器の使用が禁止されたクラスでは、厳格に生徒が電子機器を使わないようにチェックされており、講義中に生徒がこっそり電子機器を使っていないか、手元を確認して注意する監視員が用意されていました。「最初の3週間が過ぎると、誰もこっそりと電子機器を触ろうとしなくなりました」と研究者らは述べています。2つのクラスでは、講義ごとに前の講義で行った内容についての理解度をチェックするテストと、学期中に3回の定期テスト、そして学期末に期末テストを行いました。その結果、講義ごとに行った理解度テストでは、電子機器の使用が許可されているクラスも禁止されているクラスも、それほどテストの結果に差はありませんでした。

ところが、3回の定期テストや期末テストになると、電子機器の使用が許可されているクラスよりも、禁止されているクラスのほうが成績が高くなる傾向になりました。また、定期テストよりも期末テストのほうが2つのクラス間の差がさらに大きくなっていることから、授業中に電子機器が使えない期間が長くなるほど、両グループの成績の差が大きくなるという結果が示されました。
また、電子機器の使用が許可されているクラスについては、「実際に講義中に電子機器を使ったのか?」という点についても調査が行われました。その結果、半数以上が「講義の半分以上で電子機器を使った」と答えましたが、「電子機器を全く使わなかった」と答えた学生も6人いたとのこと。

電子機器の使用が許可されているにもかかわらず、講義中に電子機器を使わなかった学生は、講義ごとの理解度テストでかなりの好成績を収めていました。ところが期末テストになると、電子機器の使用が許可されていたクラスの学生は、使用が禁止されていたクラスの学生に、成績で大きな差をつけられてしまったのです。今回の結果は「電子機器を触ることができる」という状況だけで、生徒の集中力が落ちて成績が下がってしまう可能性を示しました。しかし、研究チームは今回の実験はあくまでも少規模なものにすぎないとしており、今後さらなる研究が必要だと述べています。
[ライブドアニュース 2018年7月31日 20時0分]
2018/08/01
【全国学力テスト】H30年度結果公開、夏休み明けから活用を
文部科学省は2018年7月31日、小学6年生と中学3年生を対象に、4月17日に実施した2018年度(平成30年度)「全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)」の結果を発表した。国公私立の平均正答率や都道府県別の結果を公開している。

 2018年4月17日に調査を実施した児童生徒数および学校数は、小学生が104万3,420人・19,583校、中学生が100万8,090人・10,040校。児童生徒を対象に、国語、算数・数学、理科および質問紙調査を行った。理科の実施は2015年度以来3年ぶりの実施にあたる。国語と算数・数学では、おもに知識を問うA問題と、活用能力を問うB問題を設定している。理科はA、Bを一体的に問う出題とした。

 4月17日実施調査結果によると、小学校全国(国公私立)の教科別平均正答率はそれぞれ、国語Aが70.9%、国語Bが54.8%、算数Aが63.7%、算数Bが51.7%、理科が60.4%。中学校全国(国公私立)の教科別平均正答率はそれぞれ、国語Aが76.4%、国語Bが61.7%、数学Aが66.6%、数学Bが47.6%、理科が66.5%だった。なお、同平均正答率は、4月18日移行に実施した調査結果は含まない。

 例年、調査結果は8月末に公開していたところ、教育現場が夏期休業を利用して結果分析や学習改善を計画できるよう、2018年度から7月末の公開に前倒しした。各都道府県は今後、調査結果をもとに授業の見直しを図る見込み。国立教育政策研究所のWebサイトでは、調査結果のほか、調査問題とその回答や解説資料も公開中。過去の調査結果や授業アイデア例、調査で特徴的な結果を示した学校における取組事例集なども掲載している。

 なお、2018年5月には全国学力テストの英語予備調査が実施された。6月27日開催の文部科学省の専門家会議によると、対象となった136校のうち、15校で機器の不具合などのトラブルがあった。英語予備調査は、2019年度(平成31年度)全国学力テストにおいて、中学校英語調査を確実かつ円滑に実施するために行われたもの。
[リセマム 2018.7.31 Tue 19:28]
2018/07/31
1日の学習時間 家庭の経済力で差
兵庫県尼崎市は子どもの貧困対策に取り組むため、経済的に恵まれていない家庭の子と、
それ以外の子との間に、生活習慣の傾向に違いがあるのかを調査した。対象は小学校5年生と
中学校2年生の全児童生徒とその保護者で、回答した約2330 世帯を、相対的貧困の状態
にある家庭約230 世帯と、それ以外の家庭約2100 世帯に分け、両グループの傾向を調べた。
 1日に授業以外でどのくらい勉強するかという質問では、「まったくしない」という回答が、
貧困層のほうが小学生で4.5ポイント、中学生で10.8 ポイント高かった。また、落ち着いて勉強
できる場所を「持っている」という回答の割合も、貧困層は低い傾向にあった。一方、テレビや
ゲーム、携帯電話・スマートフォンに費やす時間は、貧困層のほうが長い傾向にあった。
 しかし、「自分にはよいところがある」「自分には将来の夢や目標がある」など、自己肯定感
の質問については、貧困層とそれ以外の間で差はみられなかった。
 調査を実施したこども政策課は、経済的に厳しい状況下でも、基本的生活習慣や学習習慣
が高く維持されている子どもの特徴や、保護者の子どもに対する心がけなどについてさらに
分析し、子どもの貧困対策の施策立案を進めたいとしている。
[学研CAIスクール 2018年7月18日]
2018/07/30
H29教育投資の効果分析、大卒1人の効果額は342万円…文科省
文部科学省は平成30年7月27日、平成29年度「教育改革の総合的推進に関する調査研究〜教育投資の効果分析に関する調査研究〜」調査報告書をWebサイトに公表した。大学卒業者1人あたりの効果額は342万1,832円、総効果額は1兆6,671億円。高等教育への経済的な追加的支援により、さらに効果を生み出す可能性も指摘している。

 「教育投資の効果分析に関する調査研究」は、平成29年度「教育改革の総合的推進に関する調査研究」として実施。第3期教育振興基本計画の策定に向けて参考となる情報を得るとともに、教育投資の効果を社会に示していくため、大卒者1人あたりの費用便益分析を行った。

 国立教育政策研究所による大卒者1人あたりの費用便益分析(公的教育投資)の最新データによると、大学卒業者1人あたりの効果額は342万1,832円。国立教育政策研究所による平成24年度分析と比較して12万5,112円減少しているものの、大学卒業者1人あたりの効果額に大きな変動はなかった。

 大学卒業者数が、4万701人増の48万7,182人となったことから、総効果額は835億円増の1兆6,671億円に上昇している。
高等教育への追加的投資による効果分析によると、経済的な理由で高等教育への進学が困難、かつ進学を希望していた高卒者の数は、推計に基づくと平成28年時点で4万2,554人。給付型奨学金が受給できれば進学を希望した潜在的進学者は6万711人。

 また、平成26年時点の経済的な理由による中退者数は5,974人、除籍者数は1万44人。経済的支援によって、これらの中退者・除籍者の合計1万6,018人が減少することが考えられる。高等教育への経済的な追加的支援により、学生数にかかわる効果を生み出しうる可能性が存在するという。
[リセマム 2018.7.27 Fri 19:45]
2018/07/28
小中学生調査「家族といてもスマホ」約6割、米中韓と比べ日本が最多
国立青少年教育振興機構が実施した調査によると、家族が一緒にいてもそれぞれが自分の携帯電話やスマートフォンを操作していることが「よくある」「たまにある」と回答した小中学生は約6割で、米国・中国・韓国と比べ日本がもっとも高いことが明らかとなった。

 インターネット社会の親子関係に関する意識調査は、小中学生のインターネット利用と親子関係の実態を把握し、その関連性を分析することで、インターネット社会における親子関係のあり方の模索に役立てる情報を得ることを目的として実施。米国・中国・韓国でも同じ調査を実施しており、諸外国と比較することで日本の特徴や課題を明らかにすることも目指している。
 調査時期は、2017年9月から11月まで。調査した学校や地域の数、有効回答者数は国によって異なる。日本で調査した学校数は小学校12校と中学校14校、調査地域は20地域、有効回答者数は小学生1,056名、中学生1,216名。

 日本での調査で、普段、親(保護者)とどのくらい会話をしているかとの問いに、「よく話している」と回答した小学生は85.3%。親(保護者)と話すのが好きかと聞くと、91.1%が「好き」(「とても好き」「まあ好き」)と回答しており、いずれも4か国中もっとも高かった。

 平日の1日でインターネットを「3時間以上利用する」と回答した小学生は13.9%、中学生は24.1%で、米・韓に比べて低かった。インターネットの危険性や利用におけるマナーなどについて、親(保護者)から「ほとんど注意されない」と回答した小学生は32.4%、中学生は25.1%で4か国中もっとも高かった。

 SNSを利用して親(保護者)とコミュニケーションしているかとの問いに、「よくしている」と回答した中学生は25.1%で4か国中もっとも高かった。「親(保護者)とはSNSや電話を介するよりも、直接話す方が好きだ」と回答した小中学生は79.2%で、ほかの3か国も約8割という結果だった。

 家族が一緒にいてもそれぞれが自分の携帯電話やスマートフォンを操作していることが「よくある」「たまにある」と回答した小学生は57.5%、中学生は65.0%で、4か国中もっとも高かった。日・中では、親(保護者)は携帯電話やスマートフォンを使用しながら自分と話すことが「よくある」と回答した者ほど、親(保護者)と話すのが「とても好き」、親(保護者)と一緒にいるのが「好き」、家族と一緒にいるのが「とても楽しい」と回答した割合が低かった。
[リセマム 2018.7.27 Fri 12:45]
2018/07/27
全国社長出身大学分析2018…トップ10は私大が独占、上場企業や男女別は?
帝国データバンクは2018年7月25日、「全国社長出身大学分析(2018年)」を発表した。社長の出身大学は日本大学がもっとも多いが、上場企業社長の出身大学では慶應義塾大学が最多。男女別では、女性は女子大学のほか、ミッション系の大学が上位にランクインしている。

 「全国社長出身大学分析(2018年)」は、2018年6月時点の企業概要データベース「COSMOS2」(約147万社収録)から企業(個人、非営利、公益法人などを除く)の社長出身大学データを抽出 。27万4,570人の出身大学をランキング形式で集計している。

 出身大学別ランキングを見ると、日本大学が2万1,148人でもっとも多く、ついで慶應義塾大学1万903人、早稲田大学1万283人、明治大学8,894人だった。一方、東京大学は2,579人で20位、京都大学は1,820人で29位という結果。帝国データバンクによると、 国立・公立大学に比べ、私立大学は学生数が多いため、社長数もそれに比例すると分析している。

 上場企業社長の出身大学別ランキングでは、慶應義塾大学260人がもっとも多い。2位には同数の東京大学172人と早稲田大学172人が続き、4位に日本大学81人、5位に京都大学79人と、国立大学も上位にランクインしていた。

 年商規模別では、「10億円未満」と「10億〜50億円未満」で日本大学が1位、「50億〜100億円未満」 「100億〜500億円未満」「500億円以上」は、いずれも慶應義塾大学が1位だった。そのほか、「100億〜500億円未満」で東京大学が4位、「500億円以上」で東京大学が2位、京都大学が4位となっており、年商規模があがるにつれて国立上位校がランクインする傾向にある。

 社長の年代別では、「40歳未満」は慶應義塾大学、「40代」から「70代」までは日本大学がトップ。「80歳以上」は早稲田大学がもっとも多い。

 男女別の出身大学ランキングもまとめており、男性社長は日本大学が1位。2位は慶應義塾大学、3位は早稲田大学、4位は明治大学、5位は中央大学だった。女性社長は、1位が慶應義塾大学、2位が日本大学、3位が早稲田大学、4位が青山学院大学、5位が日本女子大学という結果だった。女性のランキングには、青山学院大学や上智大学、立教大学といったミッション系の大学が10位以内にランクインしている。この3大学は男性のランキングでは10位以内に入っておらず、男女の差が見られた。

◆社長の出身大学(2018年)上位10校
1位 日本大学
2位 慶應義塾大学
3位 早稲田大学
4位 明治大学
5位 中央大学
6位 法政大学
7位 近畿大学
8位 東海大学
9位 同志社大学
10位 関西大学

【男女別:男性社長の出身大学】
1位 日本大学
2位 慶應義塾大学
3位 早稲田大学
4位 明治大学
5位 中央大学
6位 近畿大学
7位 法政大学
8位 東海大学
9位 同志社大学
10位 関西大学

【男女別:女性社長の出身大学】
1位 慶應義塾大学
2位 日本大学
3位 早稲田大学
4位 青山学院大学
5位 日本女子大学
6位 共立女子大学
7位 上智大学
8位 明治大学
9位 同志社大学
10位 立教大学
[リセマム 2018.7.26 Thu 12:01]
2018/07/26
【大学入学共通テスト】2020年度からの大学入試、英語4技能のしくみと基礎知識
1、大学入学共通テストとは


 「大学入学共通テスト」とは、2020年度(2020年1月)から導入される新テストのこと。1979年から1989年まで実施された「大学共通第一次学力試験(共通一次試験)」と、その後継である現行の「大学入試センター試験(センター試験)」に続き、国公立大学および参加する私立大学にて活用される。

 大学入学共通テストでは、数学と国語に記述式が導入され、英語については2023年度までは大学入試センターが出題する問題と、英語4技能を測定する英語の民間資格・検定試験を併用、2024年度からは民間資格・検定試験に一本化する方針が定められている。

 なお、「英語4技能」とは、「読む(Reading)」「聞く(Listening)」だけでなく、「話す(Speaking)」「書く(Writing)」も加えた英語における4つの技能のこと。

 大学入学共通テストにおける英語外部検定試験が、判定でどのように活用されるかについては、国立大学協会より「出願資格」や「加点方式」等が考えられる、とある。このうち「加点方式」については、例として2割以上とされている。


 大学入学共通テスト、受験する子どもの年齢・学年は?


大学入学共通テストを受験する"初代"にあたるのは、2018年度の高校1年生。一方で、2018年度の高校2年生は最後のセンター試験世代だと言える。高校1年生以下の子どもはみな、新テスト「大学入学共通テスト」の対象にあたるため、早めの情報収集と対策が必要なことは明らかだろう。
2、英語4技能評価はこう変わる


 大学入試改革で注目される「英語4技能」評価。しかし、その仕組みや詳細を把握している保護者は多くないだろう。入試全体の概要について、山田高幹氏に話を聞いた。


 2023年度までは2つの試験が並行


 英語検定試験の使い方と対策を理解するにはまず、2020年度からの入試全体の仕組みをとらえておく必要があります。

 2020年度からの大学入学共通テストにおいて、英語の成績を問う方法は「大学入学共通テストの英語」と「英語外部検定試験の英語」のふたつがあります。今回話題になっているものは、そのひとつである英語外部検定試験です。2023年度まではこのように、ふたつのテストを並行する状況で大学入学共通テストが実施されます。

 加えて、各大学における個別試験の英語も考慮すると、大学入学共通テストの2つのほか、大学が主催する英語のテストもある、ということです。つまり、従来の受験生はセンター試験の英語と各大学個別試験の英語と2種類だけでよかったものが、2020年度からの受験生は3種類の試験を受験する可能性がある、ということです。

 「大学入学共通テストにおける英語」と「大学入学共通テストにおける英語外部検定試験」について、それぞれの詳細を見ていきましょう。

◆大学入学共通テストにおける英語

 これはセンター試験の実施主体である「大学入試センター」が作成する英語のテストです。現時点での試行調査としては、4技能評価ではなく、試験方式は従来のマークシート形式を採り、リスニングと読解が中心のテストです。大学入試センターが作成するテストの配点ウェイトは、国大協の参考例からすると、各大学で高めに設定されることが考えられます。当然、学習指導要領に準拠した内容になるため、高校における授業をしっかり受けておくことが対策となります。

◆大学入学共通テストにおける英語外部検定試験

 大学入試センターが2018年3月末に発表した活用を認めた英語の民間資格・検定試験一覧によると、「大学入試英語成績提供システム」への参加が認められた資格・検定試験は、ケンブリッジ英語検定、TOEFL iBTテスト、IELTS、TOEIC Listening & Reading TestおよびTOEIC Speaking & Writing Tests、GTEC、TEAP、TEAP CBT、英検(1日完結型、公開会場実施、4技能CBT)の8種類です。
 受験者は、志望する大学の判断に応じ、いずれかまたは両方の英語テスト・資格試験の成績を入試に活用するよう求められます。なお、2024年度からは英語の外部資格・民間試験を利用する方針に一本化する予定です。

 どの検定を選ぶべきか、と問われれば、文部科学省が大学へ「できるだけ多くの種類の認定試験の活用を求め」ていることから、どの検定でもよい、と答えることができます。結論としては、通学している高校で学校導入されている試験を中心に考えるのがよいでしょう。

 受験会場のある地域とそうでない地域が存在するなどの機会格差については、現在、文部科学省から高校にニーズ調査が入っており、その結果を受けて検定業者が会場をさらに充実させるなどが検討されています。

 なお、共通テストにおける民間試験・資格における英語スコアの利用条件は、高校3年の4月から12月の間で、合計が2回までのスコアが利用できます。高校2年時までのものは使えません。3回以上受験した場合、どれを入試活用できるかについては現在議論が進められているようです。


 小中学生からの英語学習、どう進める?


 現状、多くの高校では3年生の夏休み以降は、個別試験に向けて記述力を高める指導に入り、11月から12月以降はセンター試験対策を行うケースが多いです。こうした指導の状況から、英語外部検定試験は秋口に学校導入をしにくい状況にあり、夏休み以前に受けてしまおう、となるように思われます。数年間はこの状況が続くと思います。

 そして、高校1、2年生は大学入試を目指し、学校は授業と定期考査などを丁寧に進めていくはずです。生徒は、普通に授業を受けていても、予習や復習などで手一杯のはずですが、英語外部検定試験を優先し対策をするのは本末転倒です。

 学齢がもっと低い小学生や中学生における英語はどうでしょうか。独自に力をつけて、チャレンジしてみることは悪いことではありません。自分の力がどの程度なのか、小さなころからつかんでおくのも大事なことです。忘れていけないのは、常に学ぶ場は学校にあるので、学校の授業をおろそかにしないことです。いくら英語外部検定試験の成績が良くても、学校で成績不振に陥ると自信を失うことも出てきます。低学年だからこそ「勉強はおもしろい」など知的好奇心を伸ばすことが重要です。

 一方、入試とは別に、大学では、留学において特に英語力を生かす場面が出てくるでしょう。実際に、交換留学ではTOEFL・IELTSのスコアが基準となるケースが多いです。そこまで見据えて英語学習に取り組むことは、持つべき目標としてとても良いと思います。ただし、TOEFL・IELTSは難易度も費用も高いため、受検するには相当な英語力が必要です。受検前には、試験時間や語彙の難しさなど事前によく調べておくのがよいでしょう。
[リセマム 2018.7.25 Wed 9:45 ]
2018/07/20
【大学受験】東大合格者の夏休みの勉強法は?
 大学受験対策のオンライン講座などを運営するフォーサイトが実施したアンケート調査によると、東大生は大学受験期の夏休みに「全体のスケジュールを立てる」「夜より昼に勉強」など、勉強法に特徴があることが明らかになった。

 「大学受験期の夏休みの勉強」に関するアンケート調査は、フォーサイトに所属する現役東大生アルバイトと、全国の大学生を対象に実施したもの。現役東大生への調査は2018年6月13日から25日に行われ、有効回答数は188人。全国の大学生への調査は、1997年4月2日から2001年4月1日生まれの現役学生(大学受験経験者)を対象に2018年6月15日・16日に実施した。有効回答数は211人。

 実践していた勉強法について、「午前と午後などで勉強する科目や内容を変えた」と回答した一般大学生は25%なのに対し、東大生は62%ともっとも多かった。このほか東大生に特徴的な勉強法は、「夏休み全体の学習スケジュールを立てた」46%で、一般大学生21%と25ポイントの差があった。

 フリーコメントには、「それぞれの日に何をするかを夏休みが始まった頃に決めて、夏休み全体のカレンダーを作って記入し実行した」「予定どおり全部消化できないことも考慮して、日曜には何も予定を入れずに予備日としていた」などの声が寄せられている。

 勉強に集中できた習慣や環境は、一般大学生、東大生とも「涼しい場所」「静かな場所」が多かった。しかし、東大生の勉強場所は「学校」よりも「予備校・塾」、時間帯は「夜中」よりも「昼間」が集中できるとの回答が多く、一般大学生の結果とは逆転した。

 フリーコメントには、「実際の試験で周りの人の筆記音や咳の音を気にしてしまうことがないように、小・中学生が騒いでいる塾の廊下で自習していた」「自分が集中しやすい環境を早く見つけるべき」といった意見があがっている。
[リセマム 2018.7.19 Thu 18:45]
2018/07/19
進学ブランド力調査2018…高校生が志願したい大学、関東1位は?
リクルートマーケティングパートナーズは2018年7月18日、「進学ブランド力調査2018」の結果を発表した。高校生が志願したい大学は、関東エリアで「早稲田大学」、東海エリアで「名城大学」が2年連続の1位。関西エリアは、11年連続で「関西大学」が1位となった。

 「志願したい大学ランキング」では、関東エリアで「早稲田大学」が2年連続の1位となり、「明治大学」が2位となった。東海エリアでは、2年連続で「名城大学」が1位となり、2位には「名古屋大学」がランクイン。関西エリアでは、「関西大学」が11年連続の1位となり、2017年ランキングで同率1位だった「近畿大学」は2位だった。

 男女・文理別では、関東エリアの男子1位が「明治大学」、女子1位が「早稲田大学」、文系1位が「青山学院大学」、理系1位が「日本大学」という結果。「青山学院大学」と「日本大学」は2017年の3位からランクアップして1位となった。東海エリアは、男子1位と理系1位が「名城大学」、女子1位と文系1位が「南山大学」。関西エリアは、男子1位が「近畿大学」、女子1位と文系1位が「関西大学」だったほか、理系1位に2017年3位の「大阪市立大学」が選ばれている。

 また、「知っている大学」ランキングでは、関東エリアで2017年5位の「明治大学」がトップ。東海エリアの「名古屋大学」、関西エリアの「近畿大学」は2017年に引き続き1位となった。

 「大学のイメージ」ランキングをイメージ項目別に見ると、「教育方針・カリキュラムが魅力的である大学」は、関東エリア「早稲田大学」、東海エリア「東京大学」、関西エリア「関西大学」が1位。関西エリアの「関西大学」は、2017年の10位から大きく順位をあげている。「国際的なセンスが身につく大学」は、関東エリア「上智大学」、東海エリア「南山大学」、関西エリア「関西外国語大学」が1位に選ばれた。

 「学校が発展していく可能性がある大学」は、関東エリア「早稲田大学」、東海エリア「東京大学」、関西エリア「近畿大学」。「おしゃれな大学」は、関東エリアと東海エリアで「青山学院大学」、関西エリアで「慶應義塾大学」と、いずれも関東エリアの大学が1位となった。

 リクルート進学総研による「進学ブランド力調査」は、高校生の大学選びの動向を明らかにするため、年に1回、高校3年生を対象に実施。大学の志願度、知名度のほか、大学に対する50項目にわたるイメージを調べている。2018年調査では、2018年4月6日〜5月10日の期間に調査を行い、有効回答数8,439人のうち大学進学希望者7,488人の回答を抽出・集計。

 リクルート進学総研Webサイトでは、「進学ブランド力調査2018」調査結果に対するリクルート進学総研所長・小林浩氏の見解が掲載されている。

◆進学ブランド力調査2018
関東エリア1位:早稲田大学
東海エリア1位:名城大学
関西エリア1位:関西大学
[リセマム 2018.7.18 Wed 17:32 ]
2018/07/17
東大、共通テスト「英語」民間試験は不使用か…年内に実施方針決定
東京大学は2018年7月14日、大学入試センター試験に代わり2020年度から実施される「大学入学共通テスト(共通テスト)」の英語について、民間の英語資格・検定試験活用について検討してきたワーキンググループ(WG)答申を公表した。

 石井洋二郎理事・副学長が座長を務める入学者選抜方法検討ワーキンググループによる答申が示す提案は3つ。

 提案1は、「出願にあたって認定試験の成績提出を求めない」というもの。優先順位第1の選択肢として掲げられている。

 その理由は、国立大学協会(国大協)が示す、英語の資格・検定試験を出願資格とする場合の活用方法にある。国大協は、英語の資格・検定試験を出願資格とする場合の1つの方法として、そのレベル設定はCEFR(ヨーロッパ言語共通参照枠)対照表に基づき一定の水準、たとえば「A2以上」などを受験資格とする方法を掲げている。これについてWGは「これは従来の出願条件を満たす『すべての者に門戸を開』いてきた本学にとって、きわめて大きな方向変更になると思われる。」とコメント。現在は出願段階においては勘案されていない「成績評価」という要素を英語のみに追加することになるとし、英語の資格・検定試験を活用しないとする答申を明らかにした。

 提案2は、文部科学省や関係機関からの説明をうけ、納得のいく回答を得られたらその時点から活用を検討するという方法。提案3には、CEFR「A2以上」の結果を出願資格とするが、一定の条件のもとに例外を認めるとするもの。

 大学入試共通テストにおける英語の民間資格・検定試験の活用については、多くの大学が慎重に検討しているところ。東京大学については、2018年3月に英語の資格・検定試験を合否判定に使わない方針を打ち出したところ、4月27日には活用する方針への転換を発表。その後、ワーキンググループを設置し議論を重ねた結果、今回7月の答申として“活用しない”という方針に戻った。

 なお、東京大学総長 五神真(ごのかみ まこと)氏は「本答申は、入試監理委員長である総長の求めに基づく検討結果の報告と提言であり、東京大学として決定された方針を示すものではありません」と発表。答申を受け、審議ののち9月ごろまでに基本的な方向性を示すとしている。具体的な実施方針は2018年内に決定予定。合否判定に活用するか否かの判断について、他大学からの注目も集まっている。
[リセマム 2018.7.16 Mon 20:37 ]

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