最新大学受験・教育ニュース

2017/09/21
医学部偏差値上昇率ランキング 20年間で旧帝大を超えた意外な大学〈dot.〉
 激化する医学部入試。学力の高い受験生が集中し、特に私立大の志願者数は2000年から17年連続で増え続けている。では、20年前と比べて、各大学の難易度はどう変わったのか。発売中の週刊朝日ムック『医学部に入る 2018』では、偏差値と学費、歴史の観点から分析している。その一部をお届けする。

 1997年から2017年の20年間に難易度が上昇した主な大学をまとめた。

 私大は、学費値下げをした大学が目立つ。この表をみると、最も難易度が上昇しているのが、東京慈恵会医科大だ。同校は、国公立大の試験日と同じ日程だったため、東大などの旧帝大を志望する生徒は受験できない状況が続いた。

 しかし、06年から国公立大の入試日と違う日程でおこなうことにした。

「本学を第1志望とする優秀な学生に入学してほしいため、長年国公立大と同日程にしてきましたが、将来の大学の発展のため、多彩な人材を得ることを優先し、別日程にしました」(東京慈恵会医科大・宇都宮一典医学科長)

 また、山梨大、宮崎大、筑波大など、1970年代に当時の田中角栄政権が、「一県一医大構想」で創設した新設医大の上昇も目立つ。

 これは、受験生の地元志向の高まりや、医学部の入学定員が増加し、受験生にとって、選択肢が増えたことなどが理由として考えられるが、

「20年間で新設医大の認知度と社会的な評価が上がったことも理由です」(駿台教育研究所進学情報事業部・石原賢一部長)

 山梨大は一般入試が後期日程のみとなり、前期難関大の併願校として人気を集めていることも大きいだろう。

[AREAdot. 9/21(木) 7:00配信]

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2017/09/16
大卒の離職者、3年以内に3割 厚労省まとめ
 厚生労働省は15日、平成26年3月に高校や大学を卒業し、就職した若年者の離職状況を公表した。新卒後3年以内の離職率は、大卒が32・2%(前年比0・3ポイント増)で、高卒40・8%(同0・1ポイント減)、中卒67・7%(同4ポイント増)だった。

 大卒の業種別では、宿泊・飲食業(50・2%)、生活関連サービス・娯楽業(46・3%)、教育・学習支援業(45・4%)の離職率が高かった。小規模の事業者ほど離職率が高く、5人未満の事業者では大卒の59・1%が離職している。

[産経新聞 9/15(金) 17:14配信]
2017/09/15
「総資産が多い国公立大学」ランキングTOP150
 国公立大学の厳しい懐事情が続いている。多くは運営費交付金という国や自治体からの公費(=税金)で賄っているが、国や自治体の財政健全化や予算の適正配分を名目に、毎年その額は減らされてきているのが実態だ。国の運営費交付金はこの10年間で約10%削減。国公立大学には自主的な財源の確保、資産の効率的な運用などが求められている。


■東大の総資産は京大の3倍近い

 一方、資産については、法人設立時に大学法人に継承されたが、その資産額は、国立大学法人全体で9.9兆円、公立大学法人全体で1.4兆円、という数字となっている。こうした資産を有効に活用し、教育や研究に活用することが求められている。
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 かつては、有効活用していない保有資産に対して処分計画や利用計画を策定するように、会計検査院から改善を求められた。また、積立金などを”埋蔵金”と位置づけて、そうしたカネを国費に還元できないか、という議論が出たこともある。

では、各国公立大学の資産規模は、どの程度なのか?  8月29日に配信した「『売上高が大きい国公立大学』ランキング150」や8月15日に配信した「総資産が多い私立大学ランキングトップ200」などで、大学の財務状況についてランキング形式で紹介してきた。今回は、国公立大学の総資産額について、見ていきたい。
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 対象は、2015年度(2016年3月期)に財務諸表を公表している、150の国立大学法人、公立大学法人が対象だ。国立大学については、独立行政法人が運営する大学校など、国立大学法人以外の大学は対象外とした。また公立大学も、設立されたばかりで財務諸表のない大学や、公立大学法人化されていない場合などは、対象外としている。

 1位は東京大学の1兆3961.7億円だ。2位以下に3倍近い差を付けた。ちなみに、私立大学の総資産トップの日本大学が7372.6億円(2015年度)で、こちらにも2倍近い差となっている。


 資産の内訳をみると、約6割の8854億円が土地となっている。東京大学は、本郷キャンパスや弥生キャンパス、駒場キャンパスなど、都心の一等地に広大な土地を有している。さらに北海道富良野市にある農学生命科学研究科の演習林(2億2715万u)を筆頭に、全国各地に多くの研究所を抱えており、その総面積は3億2600万uに及ぶ。日本の国土の0.1%弱という数字だ。このほかの資産は建物が2013億円、現預金が1110億円、工具機器512億円、図書436億円となっている。
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 2位は、4989.6億円で、京都大学がランクイン。土地が1654億円、建物が1564億円、現預金が664億円となっている。

 3位は大阪大学で、総資産額は4684.6億円だ。土地2225億円、建物1152億円、現預金485億円という内訳になっている。

■北大は土地が広くても金額が低い

 4位九州大学(総資産4371.5億円)、5位東北大学(総資産4306.0億円)と旧帝大が続くものの、6位には総資産3943.9億円で、筑波大学が入った。内訳は、土地が2485億円、建物953億円。土地の資産額では、京都大学や大阪大学を上回る。
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 土地の資産が総資産の半分を占めている大学が多い。地価などの関係から、都市部にある大学が総資産額ランキングでは上位を占める傾向となっている。9位東京工業大学(総資産2280.6億円)は東京都目黒区にある大岡山キャンパスなどの土地資産が1389億円、10位の千葉大学(総資産2241.3億円)の土地資産は1654億円だ。

 保有する土地が約6億6000万uと、東京大学の2倍以上で東京23区を超える規模となっているのは、7位の北海道大学(総資産2958.7億円)。土地の資産額は1281億円。どんなに土地が広大でも、金額は東大の7分の1という数字になった。
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 ちなみに公立大学のトップは、16位の首都大学東京で1550.4億円。19位に大阪市立大学(総資産1353.9億円)と続く。公立大学の多くは数億円から数十億円という資産規模で運営している大学も多い。

[9/15(金) 8:00配信 東洋経済オンライン]
2017/09/11
小学校教員・採用大学ランキング100 国立大を凌駕する私立大のネットワークとは?〈dot.〉
 小学校教員に採用されるためには、厳しい競争を勝ち抜かなければならない。全国で教員採用に強い大学はどこか。「大学ランキング2018」(朝日新聞出版)から、上位大学の顔ぶれと、その特色を紹介する。

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 教員採用数を全体でみると、小学校教員は、愛知教育大、北海道教育大、大阪教育大など、国立の教員養成系単科大学が強い。

 小学校教員は、全国各地の国立大学教員養成系学部出身が多いようにみえるが、そうでもない。地域単位で比べると、私立大学が優位に立つところがいくつかある。(以下、カッコ内は全国順位)

埼玉県=文教大(4位)>埼玉大(12位)
静岡県=常葉大(20位)>静岡大(23位)
神奈川県=鎌倉女子大(27位)>横浜国立大(39位)
岐阜県=岐阜聖徳学園大(5位)>岐阜大(23位)
兵庫県=武庫川女子大(10位)>兵庫教育大(25位)

 多くの場合、私立大学のほうが学生数は多いのだが、理由はそればかりではない。ランキング上位の私立大学は、早期から教員養成に力を入れている。これらの地域では、私立大学出身者がしっかり教員ネットワークを築いている、つまり、“でかい顔”ができる、ということだ。

 岐阜聖徳学園大では、「学校ふれあい体験」(1年)、「教育実践観察」(2年)、「教育実習」(3年)、「学校インターンシップ」(3、4年)と、全ての学年において現場で学んでいる。「私立大学では10年連続1位」と謳う文教大では、2年生が地元・越谷市内の小学校で「先生の助手」を体験する。

 鎌倉女子大の公立小学校教員採用試験の結果(現役)は、神奈川県25人、横浜市18人、川崎市2人、相模原市3人など(2017年春採用)。相模原市教育委員会の内定者(2017年)は、大学の授業について次のように話す。

「『国語科教育法』の授業では、物語の読解の指導にはいろいろなアプローチの仕方があること、『算数的活動』のゼミナールでは折り紙で図形を学ぶ方法などを学び、今まで経験したことのない新しい指導法に私はすっかり魅了されました」(大学ウェブサイトより)

 畿央大(奈良)は2003年開学という新設校ながら、採用者を増やしてきた(48位、66人)。教員、職員が一体となった「教採・公務員対策室」できめ細かな指導が行われており、学生には専用自習室が与えられている。

 2000年以降、小学校教員養成課程がずいぶん作られた。校長、教頭経験者などを教授に迎えて実務教育をしっかり行い、教員採用実績を高めているところがある。その一方で、教職カリキュラムが十分に整備されていないために教員採用試験合格者数が伸びず、それが遠因で定員割れを起こしているところもある。

 教員志望者は各大学の教職カリキュラム、教員採用実績を調べてみるといいだろう。

※データは大学通信調べ(2016年実績)
[AREAdot. 9/11(月) 7:00配信]

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2017/09/07
実就職率ランキング2017、Top5は西日本の大学
 大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は9月7日、卒業生1,000人以上の大学を対象とした「実就職率ランキング」を発表した。1位は「金沢工業大学」で、工学系大学や就職に有利な資格が取得できる学部がメインの大学が上位に入った。

実就職率ランキング(1位〜10位)

 教育進学総合研究所は、卒業生1,000人以上の大学を対象に、各大学発表による2017年の就職状況をもとに2017年春の実就職率と就職先を検証した。実就職率(%)は、就職者数÷(卒業者数-大学院進学者数)×100で算出。同率で順位が異なるのは、小数点2桁以下の差による。

 実就職率ランキングは、1位「金沢工業大学」97.7%、2位「福井大学」97.4%、3位「日本福祉大学」97.1%、4位「愛知工業大学」97.1%、5位「大阪工業大学」96.9%。トップ5はすべて西日本の大学だった。2位の福井大学は、国立大学に限定すると9年連続でトップに輝いた。

 また、8位の昭和女子大学は、卒業生1,000人以上の女子大学の中で7年連続して1位となった。昭和女子大学は大半が資格取得を主としない学部で構成されるが、教職員連携してのキャリア支援が高い就職力につながっている。また、卒業生が就職先で高評価を得ていることから、次も昭和女子大から採用するという好循環が生まれているという。

 ランキングは、大学通信が運営する「キャンパスナビネットワーク」に今週の無料記事として掲載されている。携帯サイト「教育進学総合研究所」に会員登録(月額324円)すれば、すべての記事を閲覧できる。

◆実就職率ランキング
1位「金沢工業大学」97.7%
2位「福井大学」97.4%
3位「日本福祉大学」97.1%
4位「愛知工業大学」97.1%
5位「大阪工業大学」96.9%
6位「芝浦工業大学」96.7%
7位「国際医療福祉大学」96.2%
8位「昭和女子大学」95.5%
9位「九州工業大学」95.5%
10位「東京都市大学」95.4%

[リセマム 9/7(木) 18:45配信]
2017/09/05
<文科省>富山大に来春都市デザイン学部開設 定員140人
 富山大が設置申請していた「都市デザイン学部」が8月25日付で文部科学省から認可された。同大の新学部開設は、2005年の富山県内3国立大の再編統合時に誕生した芸術文化学部以来。遠藤俊郎学長が4日、富山市の五福キャンパスで記者会見し、来年4月の開設に向けて「都市や地域の創生と持続的発展を担う人材育成に取り組みたい」と抱負を語った。【青山郁子】

 新学部は、地球システム科学科(定員40人)▽都市・交通デザイン学科(同40人)▽材料デザイン工学科(同60人)−−の3学科。県内の政財界から強く要望されていた土木・建築関係学部の設置と、地域創生と防災・減災に関する専門的知識を持つ人材の育成などを目的とし、五福キャンパスにある理学部や工学部、来年度中に新築する実験・実習棟を利用する。

 専任教員は新採、学内異動を含めて46人。フィールドワークや全学横断PBL(問題に基づく学習)など、実践的なカリキュラムを積極的に取り入れ、現実社会の複雑な課題に立ち向かえる人材の輩出を目指す。

 新学部開設に伴い、既存学部の定員を、経済70人▽工40人▽理40人▽人文15人▽芸術文化5人−−それぞれ削減する。来春からは9学部20学科体制となり、入学定員は1770人(今年度1800人)。

 昨年末、近隣の府県の高校2年生約9000人にアンケートを実施した結果、約1500人が富山大を受験する意向を示し、今夏のオープンキャンパスも参加者が約1700人も増加するなど、大学側も手応えを感じている。10月にAO入試の出願受け付けを開始。今月下旬に帰国生徒などの特別入試、10月下旬に一般入試の募集要項が発表される。

[毎日新聞 9/5(火) 9:10配信]
2017/09/04
青山学院大学 入学前予約型給付奨学金募集要項を発表
青山学院大学は、入学前予約型給付奨学金「地の塩、世の光奨学金」募集要項をウェブサイトに掲載した。

申請資格は、2018年度の一般入学試験または大学入試センター試験利用入学試験で青山学院大学を受験すること、入学時より自宅外から通学すること、父母合算の給与・年金収入金額が800万円未満(税込)であることなど。申請書類はウェブページからダウンロードできる。余裕をもって申し込もう。

奨学金額

年額50万円(給付)

支給期間

原則4年間の継続支給(毎年進級時に学業成績及び家計状況による継続審査あり)

採用候補者数

約350名(第1回約250名、第2回約100名)

申請期間
・第1回 2017年11月1日(水)〜25日(土)
・第2回 2018年1月10日(水)〜20日(土)

申請方法

申請書類を角型2号(A4)の封筒に入れて簡易書留で郵送。両申請期間とも当日消印有効

青山学院大学 入学前予約型給付奨学金募集要項を発表に関する詳細は、同大学入試情報のウェブページから。

〔2017/09/04東進タイムズ〕

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2017/09/02
【センター試験2018】H30年度センター試験「受験案内」9/1配布開始
 大学入試センターは9月1日、平成30年度大学入試センター試験「受験案内」の配布をスタートした。平成30年度のセンター試験に参加する全国の各大学窓口で無料配布するほか、個人・学校単位で郵送で取り寄せることも可能。
 
受験日程や出願方法、受験にあたっての注意点のほか、志願票や検定料払込用紙など出願に必要な書類一式をまとめた「受験案内」は、センター試験受験生の入手必須冊子。

 入手方法は大きく2つ。センター試験に参加する各大学の窓口で9月1日から10月6日まで無料配布するほか、郵送対応が可能。個人で郵送対応を希望する場合の申請期間は9月29日まで、高校や予備校など学校単位で一括郵送対応を希望する場合は9月25日までに請求申請が必要。詳しい請求方法は大学入試センターのWebサイトで確認できる。

 大学入試センターのWebサイトでは、すでに「受験案内」の閲覧用を公開しているほか、「受験上の配慮案内」も合わせて掲載。センター試験参加大学一覧も確認できる。

 平成30年度大学入試センター試験は、平成30年1月13日・14日に実施。検定料の払込みは9月1日から10月6日まで、出願は9月26日〜10月6日まで消印有効で受け付ける。試験実施後は、1月17日に平均点の中間発表、1月19日に得点調整実施の有無を発表。平均点などの最終発表は2月1日を予定している。

[リセマム 9/1(金) 17:00配信]
2017/08/31
【大学受験】国公私立大医学部の入試結果、過去6年を一覧に…Y-SAPIX
 医学部合格を目指す受験生のためにSAPIX YOZEMI GROUPが提供するWebサイト「医学部研究室」は8月30日、国公立・私立・準大学医学部の過去6年の入試結果を公開した。2012〜2017年度までの倍率や合格者数などをまとめている。

 「国公立大学の過去6年の入試結果(2012〜2017)」は、「国公立大学 一般入試」「国公立大学 特別選抜」「私立・準大学 一般入試」「私立大学 特別選抜」の4項目からなる。志望の大学名にチェックを入れることで、入試結果をしぼり込んで閲覧できる。

 国公立大学については、東京大学や京都大学など、50大学を掲載。大学ごとに受験者数や第1段階合格者数、最終合格者数、実質倍率などを一覧にまとめており、過去6年の推移が確認できる。

 私立・準大学の一般入試では、慶應義塾大学、防衛医科大学校など、32大学を掲載。合格者数、実質倍率などのほか、1次・2次合格者数や一部の大学では合格最低得点率も記載している。

 このうち、東京大学一般入試(前期)における2012年度から2017年度までの入試結果の推移をみると、実質倍率は2016年度まで5年間3.9倍が続いたあと、2017年度に3.8倍へと微減したことがわかる。

 慶應義塾大学は2014年度に実質倍率10.3倍に達したのち、2015年度9.5倍、2016年度8.6倍、2017年度7.7倍と推移。2017年度の志願倍率は23.2倍だった。

 「医学部研究室」ではこのほか、年度ごとの入試結果、医学部入試に関する分析、医学部をより深く知るための情報やデータなども紹介している。

[リセマム 8/31(木) 12:15配信]
2017/08/30
長野県立大学の設置を正式認可・来春開校へ
来年春の開学を目指す長野県立大学について、文部科学省はきのう、正式に設置を認可しました。
長野県立大学は、長野市三輪の県短期大学を4年制化し来年4月に開学する計画で、県は去年10月に文部科学省に設置の申請をしていました。
諮問機関にあたる大学設置・学校法人審議会の答申を受け、文科省はきのう、県立大学の設置について正式に認可しました。
現在建設中の校舎などの引き渡しは11月で、県では、入試要項を近く発表するほか、受験生を対象にした説明会を開くなど、募集活動を本格化させます。

[SBC信越放送 8/30(水) 12:06配信]

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